コンサルタントにとって“受難の時代”が迫る DXの鍵を握るZ世代 - 日経クロストレンド

近い将来、DX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する企業が取るべき対策は何か。企業側のDXに対する理解が進み、情報に関する“特権的アドバンス”を失いつつあるコンサルタントが心がけるべきことは何か。アクセンチュア出身のコンサルタント・中村基樹氏が、将来に向けたDXの展望について提言する。

導入が進まない日本のDX。そんな状況を打開する鍵を握るのが、またしても「Z世代」だという。その理由とは……　※画像はイメージ（イラスト：NTL studio／Shutterstock.com）

DXが遅れた一因は中堅世代以上のITアレルギー

　これからDXの導入を考える際、押さえておきたポイントは「Z世代の積極的な登用」と「コンサルタントの受難時代の到来」です。

　まず、なぜDXの鍵をZ世代が握っているのかについて説明するには、日本企業のDX導入が諸外国に後れを取った理由からひもといていく必要があります。そこには「中堅・ベテラン世代のITアレルギー」が大きく関わっています。

　北米や欧州には、今も昔もかなりの割合で「先端技術好き」という人たちがいます。シリコンバレーの経営者や技術者たちが良い例ですが、もう何十年も前から最新のITを積極的に開発あるいは導入することで、新事業の立ち上げや既存ビジネスの効率化を実現し、自らの報酬（収益）もどんどんアップさせてきました。

　一方、日本人は欧米人に比べてデジタル技術に対する苦手意識が強いように思われます。昔から「とにかく最先端のテクノロジーが好き」という人は少数で、今でも多くの中堅・ベテラン世代は「時代に合わせて、仕方なくIT化を受け入れている」というのが本音のようです。

　確かに20世紀までは「ITで勝負しなくても、良い商品やサービスさえつくれば売れる」という考え方でも商売ができました。しかし、2000年を越えたあたりからは、日本でもITなしでビジネスを成長・発展させることは困難になりました。最大の理由は、消費者がモノ（商品）やコト（サービス）を買うときの“入り口”、つまり企業と消費者との接点のデジタル化が進んだからです。